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Earthquake -耐震心-

耐震診断に必要な図面について

一定の年代が経過した建物には、耐震診断をすることが必要になり、診断をする際には最低限必要な図面があります。建物の構造種別によって異なりますが、建物の平面図や構造図があれば、現場での照合作業を行って診断することが可能です。これらの図面は建築確認申請図書という書類の中に必ず入っていますが、建築確認申請図書を所有している場合は少なく、耐震診断を依頼される方の多くは何の資料も持っていないというケースも珍しくありません。図面が全くないという場合に診断を行うには、建物の全ての箇所を現地調査し、平面図を新たに作成する手間が必要になります。さらに構造図に関しては、構造躯体がどのように配置されているのかを調べるために、内装を撤去したり、レントゲン撮影などを行って構造体の強度を特定する作業が必要となりますので、このような準備作業の費用が大きくなってしまいます。耐震診断を依頼する場合は、その建物の資料をできるだけ用意しておくことが大切です。

耐震診断では図面と現況の違いに注意

耐震診断の方法には、大きく分けて、一般診断法と精密診断法とがあります。一般診断法は、耐震補強などの必要性の有無を判定することを目的にして、非破壊で行う診断法です。一方、精密診断法は、補強の必要性が高いものについて、詳細情報により最終的な診断を行うことを目的としていて、場合によっては破壊を要する診断方法です。したがって通常は、一般診断法によって耐震補強が必要かどうかを判断し、精密診断法によって耐震改修の具体的な計画を立てるという流れになります。一般診断法による耐震診断では、住人から入手した図面や写真などと現場を照らし合わせながら、チェックを行うことが重要になります。具体的には、確認済証の図面や工事中の写真と、現況の間取りを照合する必要があります。さらに、図面が存在しないケースや、増改築などにより新築時とは異なる建物になっているケースもあります。そのため必ず、現地調査によって確認することが必要になるのです。

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Last update:2016/11/17

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